Lisa Dellmuthの論文、NGO influence in international organizationsが掲載される
リサ・デルマス（シニアリサーチフェロー／ストックホルム大学）が共著した論文 “ NGO Influence in International Organizations: Information, Access and Exchange ”が、 British Journal of Political Science に掲載された。
ニュース
太田義孝、グローバル・コモンズ、海洋資本についての議長を務める
太田義孝博士（ネレウスプログラムディレクター/政策担当、UBC）は、２０１５年１０月２３日に UBCのLiu Institute for Global Issuesで開催された、セミナー『海は誰のものか？国際公共財（グローバル・コモンズ ）である海洋の資本と保全について』で議長を務めた。UNU-IAS（国連大学高騰研究所）とTKI（伝統知識研究所）のシニアフェローであるマリオ・ビエロス博士が発表を行った。このセミナーでは、公海ガバナンスの重要な問題や海洋資源の利益共有について話し合われた。
Richard Caddell、 Arctic Circle Conferenceにてプレゼンテーションを行う
リチャード・カデル博士（ネレウスシニアフェロー、ユトレヒト大学国際法）は、１０月１７日にアイスランド、レイキャビクの Harpa Centreで開催されたArctic Circle Conferenceで論文を発表した。Arctic Circle Conferenceは、各国首脳、上級外交官や学識者による一連のプレゼンテーションが特徴となり、北極圏の学問や外交における主要イベントとして一躍その名を広めている。
Ryan Rykaczewski、School on Ocean Climate Modellingに参加
ライアン・リカゼウスキー博士（南カリフォルニア大学・元ネレウスプログラムフェロー）が、９月２８日から１０月１日までトルコのアンカラで開催された“School on Ocean Climate Modeling: Physical and Biogeochemical Dynamics of Semi-Enclosed Seas” に、湧昇生態系の専門家として招聘された。また、ライアンは、同じくアンカラで１０月２日、３日に開催されたCLIVAR workshop on upwelling にも参加した。
カナダ連邦政府の舵取りが自国の海を悪化させているとの研究報告
カナダは、これまでは海洋管理の世界的リーダーという立場にいたが、海洋政策を実施する際の連邦政府のリーダーシップの欠如、海洋科学分野への経費削減、政府関係の科学者が公にその研究結果を発表できる権限が限られていることにより、現在では海洋管理に失策した国へと転じてしまった。
助成金をもらうことは服従を意味するのか？文化助成金と生態学的に持続可能な発展
By Lisa Maria Dellmuth, Senior Nereus Fellow
欧米の民主社会では、公共基準で芸術や文化財を供給するのが一般的である。この慣習により、多くの政治家たちが、芸術や文化を環境保護の基準を押し上げる政治的道具としてみなすようになっている。典型的な例として、芸術や文化に政府が関与していることにより、文化活動を行う際に生態学的に持続可能な開発に関して支持、主張すべきだと暗に要求されているのかどうかについてヨーロッパで現在討論されていることがあげられる。
ネレウスメンバーのエコパスモデリングアプローチ（Ecopath with Ecosim）についての論文が掲載される
Mathieu Colléter（ネレウスフェロー/UBC) Audrey Valls（ジュニアリサーチフェロー/UBC/2011−2014)とDaniel Pauly（ネレウスステアリングコミッティ委員長/アドバイザリーパネル）の論文、“Global overview of the applications of the Ecopath with Ecosim modeling approach using the EcoBase models repository” が Ecological Modellingに掲載される。
専門家に聞く：TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）は水産物の貿易にどんな影響を与えるのか？
１０月５日、世界最大の自由貿易圏となる１２カ国によるTPPが大筋合意に至った。日本、カナダ、アメリカ合衆国、ブルネイ、チリ、ニュージーランド、シンガポール、メキシコ、ベトナム、オーストラリア、ベルー、マレーシアの協定国を合わせると、世界経済の４０％を占める。TPPは、魚介類への関税が排除されることによって、協定国間でこれまで以上に輸出入される可能性が出てきており、新しい環境基準や労働基準の導入が不可欠である。
ウィルフ・スワーツ博士（ネレウスプログラムマネージャー/リサーチアソシエイト）は、日本でのシーフードサプライチェーン管理や水産業の政策、また水産市場について研究している。ここでは、TPPが漁業や水産貿易にどのような影響を与えるかを考察する。
マダガスカルの先住民漁業ーMARE会議に出席して
漁業と食糧危機の問題に関して、何が問題なのかという問いに簡略な答えがよく見られます。人口増加や資源枯渇そして気候変動はすべてその問題の一部であり、これらが複雑に絡み合うことで、問題は表象することがわかってきました。特に、貧困や環境危機そして巨大資本の課題を考えたとき、問題は食糧危機ではなく、食糧の主権（Food Sovereignty) の問題となります。経済的に、そして政治的に脆弱な立場にいるがため、生産する人たちが 食べたい物を食べることができない、 そんな状況が世界で（そして日本でも）起きていることを私たちは認識すべきかもしれません。アフリカで最も貧しい国の若手研究者が私たちの先住民漁業研究をサポートしてくれています。今回は、彼女がアムステルダムの会議での発表に際して会場での質問等についてブログを書いてくれました。今回は、マダガスカルについて十分に語ってもらっていませんが、今後は、現場のより深刻な現実について私たちに教えてくれると思います。
Yoshitaka Ota、北海道大学の学生に海洋の持続可能性につい ての講義をする
太田義孝博士（ネレウスプログラムディレクター/政策担当、UBC）は、２０１５年９月１６日、持続可能性についての講義を受けるためにUBCを訪れていた学生達に講義を行った。
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