１１月２０日から１２月１日にかけ、１９５カ国以上から国のトップがパリに集い、地球の未来について議論する。では、海は、議題にあがるのだろうか。
COP(Conference of Parties＝締約国会議) 21とは、気候変動枠組み条約第21回締約国会議である。コペンハーゲンで開催されたCOP15以来、最も重要な気候変動に関するイベントだとして謳われてきた。 そのCOP15では、コペンハーゲン合意（失敗だったという見方が大勢をしめる政治協定）が留意された。そこで、太田義孝博士（ネレウスプログラムディレクター/政策担当）とウィリアム・チュン博士（ネレウスプログラムディレクター/科学担当）が、これらの交渉は成功するか否か、世界の海の未来のために何が問題となっているのか、また、気候変動の影響を軽減するために何をすべきかを討議した。
１０月５日、世界最大の自由貿易圏となる１２カ国によるTPPが大筋合意に至った。日本、カナダ、アメリカ合衆国、ブルネイ、チリ、ニュージーランド、シンガポール、メキシコ、ベトナム、オーストラリア、ベルー、マレーシアの協定国を合わせると、世界経済の４０％を占める。TPPは、魚介類への関税が排除されることによって、協定国間でこれまで以上に輸出入される可能性が出てきており、新しい環境基準や労働基準の導入が不可欠である。
ウィルフ・スワーツ博士（ネレウスプログラムマネージャー/リサーチアソシエイト）は、日本でのシーフードサプライチェーン管理や水産業の政策、また水産市場について研究している。ここでは、TPPが漁業や水産貿易にどのような影響を与えるかを考察する。
ゴジラ。ブルースリー。今年のエルニーニョは史上最大規模の恐れがあるとして、エルニーニョに名付けられる名前がその予想される勢いを形容している。しかし、エルニーニョとは何なのか、海や漁業に何の影響があるのか。
ライアン・リカゼウスキー（南カリフォルニア大学助教授、元ネレウスプログラムフェロー）は、過去や将来の気候変動性や気候変動における生態系の反応と漁業生産についての研究を進めており、過去のエルニーニョの影響についての論文を発表している。ここでは、エルニーニョの基本や、次に来ると予想される。
