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Archives for 5月 2016

5月 2016

海域をまたぐ魚類および高度回遊性魚類資源の管理:ネレウス、国連公海漁業協定査定にてサイドイベントを開催

魚に国境は関係ない。1982年に制定された国連海洋法条約により、沿岸国は、200海里水域まで伸びるエリア、排他的経済水域(EEZ)内で、漁業を管理する権利を獲得した。しかしながら、無論、魚は海の中に引かれた架空の線に固着することはない。

国家管轄圏外の海洋生物多様性の保全課題

Daniel Dunn(デューク大学、ネレウスシニアリサーチフェロー)は、5月10日、11日にケンブリッジ大学にて Cambridge Centre for Environment, Energy, and Natural Resource Governance が主催したワークショップ“A Conservation Agenda for Biodiversity Beyond National Jurisdiction” に出席した。

海洋外交ー国連における健全な公海のための交渉

Yoshitaka Ota(ネレウスプログラムディレクター・政策)、 Rashid Sumaila,(OceanCanada Researchディレクター/ネレウス名誉リサーチアソシエイト)は、4月27日、Marjo Vierros(国連大学サステイナビリティ高等研究所非常勤シニアフェロー、Liu Institute客員研究員)がLiu Institute for Global Issuesにおいて講話した際、パネリストとして参加した。

スタンフォード大学セミナー:パリ合意の目標を達成することで世界的、地域的海洋漁業が得る利益

パリは、グルメ料理を通して漁業への関わりが深い。というのも時折、そこに魚が含まれるためだ。しかし、2015年12月、パリがあの有名な国連気候変動会議(COP 21)の中心となった。二酸化炭素排出を世界規模で抑制するために目標を定めることが会議の目的であった。 Dr. William Cheung(日本財団ネレウスプログラムディレクター・科学/ブリティッシュコロンビア大学准教授)は、違う方面からパリと漁業を繋げた。彼の発表では、世界規模で最大二酸化炭素排出量についてのパリ合意の目標を達成したら、海洋漁業において世界と地域がどのような利益を生むかを論じた。