ウェビナー：社会的責任のある水産物について
Lydia Teh （ネレウスプログラムリサーチアソシエイト/UBC）、Jack Kittinger （研究責任者/アリゾナ州立大学）、 Yoshi Ota（ワシントン大学）は、 “Socially Responsible Seafood.（社会的責任のある水産物）”を討論するEBMTools 主催のオンラインセミナーに参加した。
Yoshi Ota
「海の限界」シンポジウム
2017年12月21日、22日、ネレウスプログラムの新しいパートナー機関の主任研究者が日本財団に集まり、世界の海が直面している様々な課題についての研究を発表し、実りの多い議論を行った。発表者たちは、気候変動が海洋生態系に及ぼす影響、南太平洋諸島での漁業の役割や食糧安全保障、そしてシーフードサプライチェーンにおける社会責任の複雑さなど、多様な議題を扱った。自然科学と社会科学を関連づけることで、参加者たちは、分野横断的研究を用いて海洋の持続可能性に向けた新しい科学的理解と政策革新をどのように生み出すかを探った。
海、気候変動、社会的平等：環太平洋大学協会での基調講演
Yoshitaka Ota （ワシントン大学 /ネレウスプログラム・政策）は、6月25日から27日にかけてシドニー、ニューサウスウェールズ大学で開催された環太平洋大学協会（以下APRU ）で基調講演を行った。APRUは、国際組織、政府、企業のために助言を与える機関であり、50の環太平洋大学の同盟である。またAPRUは、アジア太平洋地域の高等教育、研究、グローバルリーダーシップを具体化することを専門とする。
世界の先住民漁業の重要性：先住民一人当たりの水産消費量は居住国の平均水産消費量の15倍に達する
沿岸に住む先住民の一人当たりの水産消費量が、居住国全体の平均水産消費量の15倍に達するという研究結果が、PLOS ONEに発表された（太田義孝、アンドレス・シスネロス）。これは世界で初めて、先住民漁業をグローバルな規模で定量的に分析した論文であり、日本財団ネレウスプログラムがオリジナルに作成したデータベースをその基盤としている。また、本研究は、漁業政策と社会的人権を一環として捉え、食糧（料）主権と文化アイデンティティが国際海洋政策において重視されるべきであることを提起している。
ネレウス今週のニュース
“Emptying seas, mounting tensions in fish-hungry Asia” がNikkei Asian Reviewに発表された。魚資源が乱獲されているにもかかわらず、需要が増加しているアジアにおける海洋と漁業の現状と将来について論じ、Yoshitaka Ota（ネレウスディレクター・政策）による洞察を記事として掲載した。
