沿岸に住む先住民の一人当たりの水産消費量が、居住国全体の平均水産消費量の15倍に達するという研究結果が、PLOS ONEに発表された（太田義孝、アンドレス・シスネロス）。これは世界で初めて、先住民漁業をグローバルな規模で定量的に分析した論文であり、日本財団ネレウスプログラムがオリジナルに作成したデータベースをその基盤としている。また、本研究は、漁業政策と社会的人権を一環として捉え、食糧（料）主権と文化アイデンティティが国際海洋政策において重視されるべきであることを提起している。
カナダ／ブリティッシュコロンビア州沿岸の先住民コミュニティーにおいて、気候変動の脅威による食料と経済保障について調査した新しい研究によると、２０５０年までに先住民漁業の漁獲量が５０％近く減少するだろうということが分かった。
多くの研究により、気候変動による大規模な商業漁業への影響について調査されてはいるが、先住民コミュニティーに焦点を当てている研究は少ない。この研究によると、沿岸先住民コミュニティーは、２０５０年までに年間６７０万ドルから１２００万ドルの損失を被る可能性があることが分かった。
カナダブリティッシュコロンビア州沿岸の先住民コミュニティーでは、２０５０年までに５０％以上の漁獲量減少が見込まれるだろうという、ネレウスプログラムの研究がPLOS ONEに掲載され、地元や国際メディアから高い関心が寄せられた。
